日本のマスメディアはマッカーサー亡き今でも、
米国の諜報機関の代表格であるCIAが代わって対日政策の主導権を握っています。

CIAは外国反米政権を倒すためのテロ組織を支援することや、
外国の親米政党に対する秘密援助も行います。

米政府が公的に手を下せない裏稼業に関わっている組織なのです。

そのため『クーデターメーカー』と呼ばれることもあり、
反米国家のイランなどからはテロ組織に指定されているほどです。

政治家、軍人、NPO活動家、宗教団体、留学生、芸能人、外国人など、
様々な身分・職業に偽装させたエージェントを世界各国に配置していると言われています。

末端のエージェントともなると、自分の活動内容の全容を明らかにされておらず、
嘘の説明を受けているほどです。

CIAは、米国の覇権の維持拡大を目的として、
外国の政府と同国内の反政府勢力の双方に介入し、政策をもコントロールしているのです。

まず米国の支配対象国内にあえて左翼・右翼・学生運動・宗教団体などの反米集団を育成し、
軍事に介入することで戦争のきっかけを作り出すのです。

その後、支配体制を構築するという長期的な計画を世界各国で実行しています。

cia

これは日本においても例外ではありません。

大手新聞各社が戦後の米国の統治下のもとで、
テレビ放送事業を設立したことは前に述べましたが、
テレビ局は新聞社の体質をそのまま受け継ぎ、権力者の御用機関として機能する一方で、
さらなる利益を追求し現在に至ります。

いくら政府やスポンサーに頭が上がらないにしても、
「ニュースは事実を伝えているだろう」と考えている人も多いと思います。

しかし、世論を操る側からすると一番利用できるのがニュースなのです。

戦後から続く米国の影響下にある日本のマスメディア。

戦後当時の米政府心理戦局文書にはこう書いてあります。

ニュース素材の提供は、いかにも作為的に行われていると日本人に気づかれないように細心の注意を払ってなされなければならない

私たちが、すぐに情報操作と分かるようなものは情報操作とは言えません。

大衆が想像もつかないほど自然に操作されているのです。

ちなみに、海外からのニュースは全て
「ロイター通信」と「AP通信」から国内大手マスメディアを通して私たちに届けられます。

しかし双方はロスチャイルド一族とロックフェラー一族という世界財閥が所有する企業なのです。

だから情報が彼らの都合の良いように手を加えてあるのは当然のことです。

他にもマスメディアの情報を判断する上で注意したいのが世論調査です。

世論調査は無作為に選ばれた人々から意見を収集し、世論の動向を調べることですが、
政治家の発言が新聞記事やニュース番組において、
あたかも世論調査の結果が庶民の意見であるかのように報道されています。

しかし世論調査には実際の世論よりも誇張された傾向があるのです。

例えば、ある質問に対し「わからない」と答えた回答者に対して、
「あえて言えばどちらですか?」と訊くことで、
より多くの回答者を「イエス」か「ノー」に振り分けることができるのです。

他にも「○○内閣」の支持・不支持を調べる際に
「○○改造 内閣」の支持・不支持と質問することで、
回答者に良いイメージを与える手法で誘導します。

近年、テレビや新聞で「BPO」という言葉がよく使われますよね?

BPOとは「放送倫理・番組向上機構」という団体のことです。

NHKと民放連、民放連加盟会員各社によって出資、組織されている任意団体です。

視聴者の基本的人権が侵犯されないように設立され、
やらせ番組や人権侵害など、放送倫理に違反していないか検証し、
放送局への勧告や見解、意見などを公表します。

視聴者はBPOのような団体があることでテレビ業界にクリーンな印象を持つことになります。

またBPOがあることでテレビ番組の質を確保してくれると思っています。

ところが、何を基準に勧告や見解、意見などをしているのか非常に曖昧なのです。

逆にBPOに指摘されなかった番組は視聴者にとって何の問題が無いようにも映るのです。

また、視聴者に伝えなくてはならない重要な情報を意図的に伝えなくても、
何のお咎めがあるわけでもありません。

ニュース番組の出演者は、どこまで本当のことを話すことが許されているのか?

あるコメンテーターは朝の情報番組のコメントにも
台本が用意されていることを明かしています。

果たして、こんなマスメディアの情報が本当に私たちに必要な情報なのでしょうか?