UFO情報は徹底的に隠される

これは実際に英国公文書館によって公開された資料です。

英国には国防省内に「UFOデスク」というUFOを研究・調査する担当班が存在します。

このUFOデスクが1995年に

「UFOが存在する確かな証拠は見つかっていないが、彼らの目的は、
(1)軍事的偵察、(2)科学的調査、(3)観光」

などと分析し、それは当時のブレア首相にも報告されました。

国連安保理の常任理事国であるアメリカ、イギリス、中国、フランス、ロシアでは、
UFO研究は国防上の重要機密課題として入念な研究が行われています。

ところが日本では、UFOと聞いて直ぐに頭に思い浮かぶのは、
宇宙人やオカルト事象でUFOのことを真面目に話すと、頭のおかしな人間や変人扱いされてしまいます。

また、物理的な観点からUFOを否定する学者としても有名な
火の玉博士こと「大槻教授」にかかると、
UFO肯定者はバラエティ番組などで、ことごとく打ち砕かれていますよね。

しかし、あれはあくまでも番組を盛り上げる為の演出であり芝居なのです。

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実は大槻教授は、テレビの放送外では
「多くの航空自衛隊のパイロットがUFOを目撃しているのは承知している」と述べているのです。

実際に空を飛ぶ事を仕事とするパイロットたちが、
民間、自衛隊に関わらずUFOと遭遇した例は多いのです。

元航空自衛隊空将の佐藤守氏は、
2010に『実録・自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』という本を出版してますが、
この本の中には37人の航空自衛官が全員ではありませんが顔写真、実名で登場しています。

そしてこの本の出版後、他のパイロットや研究者から多くの情報が寄せられたそうです。

佐藤氏は、日本政府がUFOの目撃情報を黙殺するのは、重大な国防上の欠点であることを警告しています。

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日本周辺空域には「防空識別圏」が設定されていて、
航空自衛隊などは識別ができない機体の領空侵犯に対しては、対領空侵犯措置をとるようになっています。

その場合、航空自衛隊は戦闘機をスクランブル発進させ、
海上自衛隊もイージス艦を主力とする護衛艦には対空戦闘用意が下されるのです。

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「防空識別圏」とは、国の防空上の理由から設定された空域のことで、大半は米軍によって設定されていて、米軍の被占領国や保護国が慣例として使用し続ける場合もあります。

日本の防空識別圏は1945年にGHQが制定した空域をそのまま使用していて、航空自衛隊の対領空侵犯措置の実施空域に指定しています。

 

これがUFOに対する日本政府、そして自衛隊の対応なのですが、
「UFO情報は無視されている」と佐藤氏は語ります。

佐藤氏:

米国、ロシアをはじめ、諸外国の国防関係者は、真剣にUFO研究に取り組んでいます。

特に航空自衛隊は天空を防護対象にしているので、警戒管制レーダーに映る物体は見逃してはなりません。

防空体制下では、24時間緊張状態にあります。

弊書に登場する自衛官はみなエリートで、ウソをつく人間ではないしその必要もない。

見たことは全部こと細かく報告する義務を負っています。

ところが、スクランブルに関係する情報はすべて書式化されているものの、UFOに関する項目だけはありません。

空自の一部の“見える”パイロットたちの体験談も、公式報告書には取り上げられていない。

UFO情報に関する法整備も必要ですが、定型用紙にレポートとして記入、
報告することを義務付け、それを情報本部で分析するといったシステムづくりが大事なことなのです。

しかし日本政府は、2007年12月に閣議決定された答弁書で、
地球外から飛来してきたと思われる飛行物体について、

(1)存在を確認していない

(2)研究も飛来した場合の対策も行っていない

と記載していることを明らかにし、以来この答弁書に一切の変更はありません。

なぜ、ここまで日本はUFOを隠そうとするのでしょうか?

米国では民間機や空軍機のパイロットが、よくUFOを目撃しています。

しかし、それを公にはできませんし、公にするパイロットもいません。

それはなぜでしょうか?

それを言ってしまえば「頭がおかしくなった」ということにされ、
パイロットの資格を剥奪されるからです。

UFOの目撃談を語られことは多いですが、全ては「元」パイロットであり、
現役パイロットは自分の仕事を守るために決して口外できないのです。

日本の航空自衛隊のパイロットにも、これと似たような処置が取られるようで、
UFO情報と言うのは、徹底的に封殺されてしまうのです。

裏返せば、それだけUFOには重大な秘密が隠されてるということです。